大項目 | 中項目 | 小項目 |
---|
1. 学校保健の基本 | A. 学校保健の目的、学校と養護教諭の役割・機能 | a. 学校保健の定義と目的 |
b. 学校教育・特別支援教育の機能 |
c. 養護教諭の役割・機能 |
B. 学校保健の動向 | a. 社会的背景と学校保健の動向 |
b. 学校保健統計の動向 |
C. 学校保健・安全の制度と仕組み | a. 学校保健・安全に関する法規 |
b. 学校保健・安全組織と人材、「チームとしての学校」のあり方、組織活動 |
c. 学校保健計画、保健教育、保健管理 |
d. 学校安全計画、安全管理校内救急体制の整備 |
e. 環境管理、学校環境衛生基準 |
f. 学校給食、食育推進 |
2. 学校保健における対象の健康課題への対策と支援 | A. 発達段階別にみる対象の特徴と健康課題への対策と支援 | a. 幼児期 |
b. 学童期 |
c. 思春期 |
d. 青年期 |
B. 対象の主な健康課題への対策と支援 | a. いじめ、暴力 |
b. 不登校 |
c. 喫煙、飲酒、薬物乱用 |
d. 性感染症<STI> |
e. 自殺、自殺企図 |
f. 思春期やせ症、神経性食欲不振症 |
g. パニック障害 |
h. 急性ストレス障害<ASD>、心的外傷後ストレス障害<PTSD> |
i. 児童虐待 |
C. 特別な支援を必要とする子どもへの対策と支援 | a. 視覚・聴覚・知的・運動障害がある子ども |
b. 医療的ケアを必要とする子ども |
c. 発達障害がある子ども |
d. 慢性疾患がある子ども |
e. アレルギーがある子ども |
f. ジェンダーアイデンティティに違和感がある子ども |
g. 若年妊娠 |
D. 学校保健活動の展開 | a. 学校保健情報の把握と活用 |
b. 学校保健計画の立案・実施・評価・見直しのプロセス(PDCAサイクル) |
c. 保健室の機能と保健室経営計画 |
E. 養護教諭の活動の実際 | a. 健康診断と事後措置 |
b. 感染症の予防と拡大防止 |
c. 健康相談、保健指導 |
d. 学校管理下の事故の防止と救急処置 |
e. 保健学習、特別活動・道徳での健康教育、食育 |
f. 学校保健委員会、児童生徒保健委員会 |
g. 地域の関係機関・ボランティアとの連携・協働 |
3. 産業保健の基本 | A. 産業保健の目的、保健師の役割・機能 | a. 産業保健の定義と目的 |
b. 産業保健・組織の機能 |
c. 保健師・第一種衛生管理者の役割・機能 |
B. 産業保健の動向 | a. 社会的背景と産業保健の動向 |
b. 労働災害及び業務上疾病の動向 |
c. 労働者の健康の動向 |
d. 労働の多様化(非正規雇用、派遣労働、外国人労働者) |
e. 中小規模事業場における産業保健の動向 |
C. 産業保健の制度と仕組み | a. 労働安全衛生に関する法規 |
b. 労働安全衛生行政の体系 |
c. 労働安全衛生に関する組織と人材 |
d. 労働衛生管理(作業環境管理、作業管理、健康管理) |
e. 事業場における労働衛生管理体制 |
f. 労働における安全衛生教育 |
g. 労働安全衛生マネジメントシステム、リスクアセスメント、ストレスチェック制度 |
h. 労災制度、労働者災害補償保険法 |
4. 産業保健における対象の健康課題への対策と支援 | A. 対象の主な健康課題への対策と支援 | a. 職業性疾病(化学物質、粉じん、石綿、物理的因子、作業様態、業務上の負傷) |
b. 作業関連疾患 |
c. 生活習慣病、がん |
d. 心身症、メンタルヘルスの不調 |
e. 過重労働 |
f. ハラスメント |
g. 妊娠・育児期にある労働者 |
h. 障害がある労働者、障害者雇用 |
i. 高齢労働者、高齢者雇用 |
j. 疾病がある労働者、両立支援 |
k. 休職者、職場復帰への支援 |
B. 産業保健活動の展開 | a. 産業保健情報の把握と活用 |
b. 産業保健計画の立案・実施・評価・見直しのプロセス(PDCAサイクル) |
c. 衛生委員会、職制・ラインを活用した産業保健活動の推進 |
C. 保健師・第一種衛生管理者の活動の実際 | a. 一般健康診断と事後措置・健康保健増進対策 |
b. 特殊健康診断と事後措置・健康確保対策 |
c. トータル・ヘルス・プロモーションプラン<THP>、心身両面にわたる健康の保持増進対策の推進 |
d. 快適職場づくり |
e. ワーク・ライフ・バランスの推進 |
f. 心の健康づくり計画、労働者の心の健康の保持増進のための指針 |
g. ストレスチェック |
h. 職場における喫煙対策 |
i. 健康保険組合との連携(特定健康診査・特定保健指導、データヘルス計画、コラボヘルス) |
j. 地域・職域連携活動 |